ロンドンの証券市場は１９９９年を頂点にその後約４０％値を下げ、値下がりは世界中に広がっている。教会の主要な収入源も、投資による収入見込みの減少だけでなく、先行きは険しい。たとえば薬害対策の活動をする「ホープＵＫ」は、株価の安全のためには約１１０万ポンドの投資金が最低限必要のため、同団体は５万ポンドの救急アピールを発表し、株価の下落の回避に努めている。「理事たちは株の価格変動には無関心だ」と嘆くのはホープＵＫのジョージ・ラスティン総主事。 　一方、英合同改革教会も株価の値下がりには神経をとがらせている。同教会の収入のうち、株による収益の割合は全体の５％。そのためそれほど大きな打撃を受けるわけではないが、個人献金の呼びかけも、決して簡単に増加は見込めないという。 　英国教会の主力基金である「教会コミッション」は、２００１年度の収入として見込んだ株利益は、当初より２８％の減。それでも、昨年度合計資産は５.７％の減少に留まり、２年前の８.９％減に比べ改善されている。 　世界教会協議会（ＷＣＣ）の２００２年度の赤字は、献金の減少により７５０万スイス・フラン。そのため現在１７０人のスタッフは今後減少となることは避けられない状況。アフリカでは、これまでも西側教会からの献金で多くのプロジェクトが支えられてきたが、今後は自助努力が求められそうだ。「西側教会に来る人の数が減少しているのが、大きな原因。これがアフリカでの伝道に支障をきたす結果となることは残念」とケニア・カトリック教会のマイケル・チャーゴ・ルワ司祭は語っている。 　世界経済の牽引役だった米国でも、教会は大きな問題に直面している。長老派教会（ＰＳ−ＵＳＡ）は、株価の値下がりで、今年４月にスタッフ５０人を解雇、しかし、クリフトン・カークパトリック会計主事は、「株価の値下がりは確実だが、国内教会と海外への団体に対する支援額には、大きな変化はないと思う」と語っている。